東レなど5社／共同物流の実証実験で効果／ＣＯ２排出量削減など

2024年12月25日 （水曜日）

　東レと三井化学、三菱ケミカルグループなど5社は、共同物流の実証実験を行い、その効果を確認したと発表した。共同輸送と共同物流プラットフォームの有用性を検証し、実地検証ではトラックの積載率が20￥文字(U+333D)改善し、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量は28％減少した。

　化学品業界では前例のない複数荷主・複数物流事業者間で共同輸送が可能であるかどうかを検証した。9月から12月にかけて実施し、三重県・四日市から千葉県・市原のコンビナート間を結ぶ実貨・実車を伴う実地検証に加え、中京～北陸間の共同物流のシミュレーションと市原～東北間の輸送効率と分析を行った。

　実地実証で顕著な効果が見られたほか、机上検証でも効果が確認された。中京～北陸間では、トラックの積載率が13￥文字(U+333D)改善し、ＣＯ２排出量は16％減少した。市原～東北間では、走行距離が29％、ドライバー労働時間が17％、ＣＯ２排出量が17％、それぞれ削減できた。

　今後は対象範囲を順次拡大し、デジタルによるスケールメリットを増大させる。また、共同物流を実施するためには複数荷主・複数物流事業者間での「物流業務の標準化や商慣行の見直しが重要であることが分かった」とし、得られた知見を基にアクションプランを実行する。

　今回の実証実験は、経済産業省・国土交通省が主導する「フィジカルインターネット実現会議」内の「化学品ワーキンググループ」に参加する企業のうち、東レと三井化学、三菱ケミカルグループ、東ソー、プライムポリマーが実施した。