秋季総合特集Ⅲ（１０）／Topインタビュー／小松マテーレ 社長 中山 大輔 氏／意識の持ち方変える／職場環境の整備に注力
2024年10月23日 （水曜日）
小松マテーレの中山大輔社長は、「ダウンサイジングでハイパフォーマンスを狙う」とし、量より質を重視する方向性を明確にする。上半期は衣料ファブリックがけん引して堅調に推移したもようだが、今後は資材でも輸出の拡大などに注力する。今期は特に職場環境の整備に注力しており、東京営業所の移転拡充に続き、本社の職場環境整備にも着手する。
――この数年で変わったこと、これから変えていくことは。
自社で言えば、意識の持ち方を変えていこうとしています。特に受託加工の部分では、下請け的な考え方は捨てて主体的に動いていくよう意識改革を進めています。
われわれの目的は技術を消費者に届けることで、その過程として受託加工、自販、消費者への直販などがあります。重要なのは消費者に届けることで、その過程、手段は何でも構いません。受託であっても自らの足で動き、技術を売っていくという考え方に変えれば新しい技術、売り方が見えてくるはずです。今は若手を含めて受託加工の担当者も海外出張の機会を増やしています。マーケットを自分の目で見て、相手と会話し、現地の文化に触れることで意識が高まっていくとみています。
――北陸産地での変化をどう感じていますか。
40～50代の経営者が多くなったと感じます。東レ合繊クラスターの活動もあって横のつながりも出てきており、若い人材がつながることで何か面白い取り組みができると考えています。
――足元の商況は。
上半期（4～9月）はまずまずでした。分野によってまだら模様ですが、主力商品の受注は総じて堅調でした。第1四半期（4～6月）からの流れが続き、中東の民族衣装用や、欧州のラグジュアリー、北米向けが堅調で、商品では「ＳＹ加工」やポリエステルスパン、ナイロンの軽量織物などがけん引しています。
――中東は好調が続いています。
市場では日本品が高い評価を受けており、当社のブランド力も高まっています。ただ、一方で中国品のクオリティーが上がってきているので、さらなる新商品開発が必要です。当社にしかない技術は強みになります。美川製造部の染めだけでなく、本社のコーティングやボンディングなども組み合わせて差別化することで、グループのインフラをフル活用することで新しいモノ作りが可能になります。
――衣料ファブリックの下半期の商況をどうみますか。
流れは上半期と大きく変わらず、堅調に推移するとみています。課題はさらなる生産ロスの削減につきます。
――資材ファブリックはいかがですか。
化粧関連など大きく増産しているものもありますが、全体としては低位安定で推移しています。今後は高付加価値化と販路開拓に注力し、特に輸出の拡大を加速します。衣料に比べて資材用途は時間がかかるものですが、来期以降の拡大に向けての種まきを進めています。
――近年は量より質を重視する方針です。
ダウンサイジングでハイパフォーマンスを狙います。やみくもに生産量を上げるのではなく、今の生産量でいかに成長していくかがポイントで、そのためにはやはり開発が重要です。そうすることでエネルギー使用量など環境負荷の低減にもつながります。高付加価値化を進めて染色加工を環境に優しいビジネスにし、そこで得た利益を還元していくことが大切です。
――今期は働きやすい環境を作るための投資を積極化しています。
東京オフィスを移転、拡充しました。新型コロナウイルス禍で出社率が下がりましたが、われわれの仕事はやはり人との交流や生地を実際に触ってみることが必要。出社率を再び上げるためには、出社したくなる、オフィスに来たくなるようにすることが重要で、オフィス空間はそこに工夫を凝らしています。大阪営業所も会議室を広くするなど職場環境を改善しました。次は本社のリノベーションで、年内にオフィス環境を整えてから、工場の方にも着手します。働き方が変わっていることにも合わせ、働く環境も変えていきます。
〈自身の変化を感じた時／メールの減少と考える時間〉
社長になって変わったことの一つは、メールが減ったこと。秘書を通じての形が多くなったためだが、効率的な半面、一抹のさみしさも感じているという。メールが減る中で増えたのが考える時間。以前は営業のことを日々考えていたが、今は会社全体に思いをめぐらして考える時間が多くなっている。社員の職場環境やワークライフバランスなどを考えているといろいろなことが気になり、これから変えたいことも出てくる。
【略歴】
なかやま・だいすけ 1992年小松マテーレ入社、2009年執行役員国際営業部長兼マーケティング部門長兼ファッション企画室長、2011年取締役営業本部長補佐兼第１営業部門長、14年常務、16年常務営業本部長、19年専務、23年６月代表取締役専務、24年６月代表取締役社長