「松山」縮小前倒し／帝人、衣料用ポリエスＦ

2002年04月22日 （月曜日）

遠東紡からもＰＯＹ輸入

　帝人は衣料用ポリエステル長繊維事業で、帝人ファイバー（ＴＦＪ）松山事業所の設備縮小を計画より１年半前倒しで今年９月末に完了させ、タイ、インドネシア子会社に台湾メーカーを加えた国内への代替供給体制構築を年内に終える。

　松山事業所では南北２工場で月間７０００トン弱のポリエステル長繊維を生産していたが、北工場を閉鎖し南工場を差別化糸３６００トンにする。コストが合わず国内生産をやめる銘柄は、定番糸をインドネシアのＴＩＦＩＣＯ、準差別化糸をタイのＴＰＬ・ＰＪＴからの調達に置き換えるとともに、定番加工糸は遠東紡を中心とする台湾メーカーから直接購入する。

　計画ではインドネシア１５００トン、タイ５００トン、台湾１０００トンの規模。新合繊ブームの先駆けとなった「ミルパ」はタイ生産に移る。台湾からの輸入は当初、ＤＴＹ（延伸仮撚り加工糸）を考えていたが、ユーザーからの要望が強く、ＰＯＹ（部分延伸糸）を調達し、帝人がＤＴＹにして販売するケースが当面は多くなりそうだ。

　国内生産・販売を担うＴＦＪは松山事業所の設備規模が適正化された条件を生かして、採算重視、実需対応を販売政策の基本に据える。例えば今回の粗原料高騰局面では輸入糸価格も当然上昇するが、それに１キロ１５円のコストを上乗せした価格を貫き、合わない場合は販売を見送るという。

　同時にＥコマースサイト「ファイバー・フロンティア」を活用したＢｔｏＢにも力を入れ効率化を進める。短繊維を合わせ、前年度は総販売量の２０％弱にとどまっているが、今上期中に５０％以上、下期には７０％以上を目指す。

　また位置付けが弱まっていた糸輸出も再構築する。現状は織布子会社向けやスポット販売を除き月２００トンに満たないだが、２倍をめどに東南アジア向けを増やす。ＴＩＦＩＣＯやＴＰＬの既存ユーザーに対し、日本の差別化糸を供給することで、将来の銘柄移転に備えたプレマーケティングという狙いもある。