22年3月期決算
2022年05月16日 （月曜日）
〈繊維など寄与し増収増益／東レ〉
東レの連結（ＩＦＲＳ）は、売上収益2兆２２８５億円（前期比18・3％増）、事業利益１３２０億円（46・3％増）、税引き前利益１２０３億円（83・5％増）、純利益８４２億円（83・9％増）で増収大幅増益を達成した。繊維事業の増収や炭素繊維複合材料事業の黒字化が奏功した。
繊維事業は売上収益８３６１億円（16・3％増）、事業利益４２１億円（15・4％増）で増収増益。衣料用途でスポーツ・アウトドア用途が好調に推移した。産業用途は、一部用途で回復したものの、自動車用途が減産の影響を受けた。
炭素繊維複合材料事業は売上収益２１５２億円（17・7％増）、事業利益15億８１００万円（前期74億７６００万円の損失）で、増収黒字転換を果たした。原料価格上昇や民間旅客機のビルドレートが減少した影響があったが、風力発電用途やスポーツ用途が伸長した。
今期の業績は売上収益2兆5千億円（12・2％増）、事業利益１４００億円（6・0％増）、純利益1千億円（18・7％増）を予想している。
〈フィルムなど堅調で増収増益／東洋紡〉
東洋紡の連結は、売上高３７５７億円（前期比11・4％増）、営業利益２８４億円（6・6％増）、経常利益２３０億円（11・5％増）、純利益１２８億円（約3倍）で増収増益だった。工業用フィルムやＰＣＲ検査試薬が堅調に推移したことなどが寄与した（短信既報）。
モビリティセグメントは、売上高４４７億円（22・3％増）、営業損失17億５３００万円（前期15億７２００万円の損失）で増収ながら赤字幅が拡大した。エアバッグ用基布は原料高に対して販売価格の改定が追い付かず苦戦した。
生活・環境セグメントは売上高１１４２億円（4・7％増）、営業利益34億５３００万円（21・1％減）で増収減益。長繊維不織布は自動車の減産や原料高の影響を受けた。スーパー繊維は釣り糸や自転車タイヤ用途などのニッチ分野の需要が堅調。衣料繊維はスポーツとユニフォーム用途の回復が遅れた。
今期の業績予想は、売上高４１００億円（9・1％増）、営業利益２４０億円（15・6％減）、経常利益１８０億円（22・1％減）、純利益１３０億円（1・0％増）。
〈売上高が過去最高／旭化成〉
旭化成の連結は売上高2兆４６１３億円（前年同期比16・9％増）、営業利益２０２６億４７００万円（17・9％増）、経常利益２１２０億５２００万円（19・1％増）、純利益１６１８億８０００万円（１０２・9％増）の増収増益となり、売上高で過去最高を更新した。
当期は売上総利益率を前期の32・3％から31・2％に悪化させたものの、増収が効いて営業増益を確保した。投資有価証券売却益２６５億円、固定資産処分損75億円、事業構造改善費用１５０億円をそれぞれ計上した。
繊維が含まれるパフォーマンスプロダクツ事業は22・7％の増収、81・4％の営業大幅増益。自動車関連市場向け製品の販売が伸びたほか、衣料繊維事業も回復へと転じた。
23年3月期は、売上高2兆７３１０億円、営業利益２１０５億円、経常利益２１６５億円、純利益１６４５億円を見込んでおり、期末配当を34円から36円に増配する。
〈繊維は原燃料高が利益圧迫／ダイワボウＨＤ〉
ダイワボウホールディングス（ＨＤ）の連結は売上高７６３８億円（当期から「収益認識に関する会計基準」適用のため前期比は記載せず）、営業利益２４０億円（31・3％減）、経常利益２４５億円（31・4％減）、純利益１６９億円（33・9％減）だった（短信既報）。主力のＩＴインフラ流通事業で前期にあった文教関連特需が一巡したことなどが影響した。
繊維事業は売上高５８２億円（4・5％減）、営業利益16億１７００万円（19・7％増）だった。営業利益は不適切取引の処理の影響で低水準だった前期を上回るにとどまった。合繊・レーヨン部門は機能レーヨンなどが好調に推移したが、合繊不織布で新型コロナ特需が一服した。産業資材部門はフィルターが堅調も重布・帆布関係はイベント中止や建築工事減少で低迷した。衣料製品部門は米国向け縫製品が回復傾向も子供向けカジュアル衣料が不振だった。原燃料高騰も繊維事業全体の利益を圧迫した。
今期は連結売上高８３００億円（8・7％増）、営業利益２７３億円（13・7％増）、経常利益２７５億円（12・0％増）、純利益１８６億円（9・5％増）を見込む。
〈大幅な増収増益／カネカ〉
カネカの連結は売上高６９１５億円（前期比19・8％増）、営業利益４３５億６２００万円（58・2％増）、経常利益４０８億１６００万円（85％増）、純利益２６４億８７００万円（67・3％増）となった（短信既報）。
難燃アクリル「カネカロン」が含まれるクォリティオブライフソリューションズは売上高１６９０億円（19・9％増）、営業利益１６９億４２００万円（59・1％増）。
アフリカ向け頭髪製品の輸出が好調だったほか、難燃資材の需要も回復基調へと転じており、同社はカネカロンの増産を検討し始めた。「カネカ生分解性ポリマー グリーンプラネット」で、約１５０億円を投じ生産能力を年産5千㌧から同2万㌧に引き上げる設備投資を進めている。
ホテル・コンビニなどのカトラリー用途やショッピング袋などで引き合いが急拡大している。