JFWO、ジェトロ／コロナ禍で時限的企画／2年ぶりのリアルＭＵで

2021年12月03日 （金曜日）

　日本ファッション・ウィーク推進機構（ＪＦＷＯ）と日本貿易振興機構（ジェトロ）は、2年ぶりのリアル出展となる来年2月の「ザ・ジャパン・オブザーバトリー（ＪＯＢ）」アット・ミラノ・ウニカ（ＭＵ）23春夏展で、「ＪＯＢプラス」のブースを新設する。新型コロナウイルス禍の時限的な企画として行う。

　渡航制限などで人材を派遣しての出展ができない中小企業を対象に、日本の素材をバイヤーに直接発信し、再認識と評価、ニーズ拡大の機会を提供する。ブースでは出品企業のハンガーサンプルを最大40点展示し、ＪＯＢ主催者スタッフが、スワッチサンプルのリクエストを受け付ける。

　スペースの都合もあり、参加資格を２０１９年7月の20秋冬展から21年7月の22秋冬展にエントリーした中小企業に限定した。参加料は1社10万円。北高や中伝毛織など12社が出品する。

　今回、トレンド＆インデックスコーナーは設置しないが、ジェトロによる有力ブランドのバイヤー招致活動は行う。

　リアル出展者は新規の川越政などに加え、宇仁繊維、スタイレム瀧定大阪など7件11社1グループ。募集時期を例年の9月から、渡航制限が大幅緩和された11月に遅らせたことで想定以上に集まった。変異株（オミクロン株）の発生で不透明感は増すが、出展者はバイヤーと直接商談できる機会に意欲的だという。

　同時に、今年5月に始めたビジネスマッチングを促すポータルサイト「ＪＦＷテキスタイル・オンラインサロン」（ＪＴＯ）も活用。英語版もスタートし、1月中旬にはＭＵの「ｅ―ミラノウニカコネクト」と連動させる予定だ。

　3月の「インターテキスタイル上海」では、引き続きＪＦＷＯがジャパンパビリオンを出展。出展者数は昨年同様20社で、アダストリアの素材販売を担う部隊など2社が新規出展するほか、タキヒヨーが復活出展となる。同展に向けてもＪＴＯを活用する。