東洋紡／“3分の1思考”を推進／営業利益３００億円に再挑戦

2018年08月22日 （水曜日）

　東洋紡の楢原誠慈社長は、今期（2019年3月期）スタートした中期経営計画の最終年度となる22年3月期に、営業利益300億円に再挑戦する考えを改めて強調した。20日に大阪で会見し、「各事業に適した事業運営の徹底」「中長期新商品・新事業開発の強化」「事業基盤強化」という三つの施策を同時に実行する“3分の1思考”を推進する考えを示した。

　楢原社長は前中計で財務体質の改善や今後の成長に向けた成果が一部現れたことなどを評価する一方、目標としていた営業利益300億円が未達に終わったことを今後の課題として指摘する。このため現中計では改めて営業利益300億円に再挑戦するとともに「成長のための投資を積極的に実行する」との考えを強調した。

　中計の目標達成に向けた重点施策としてフィルムやエアバッグ基布、エンジニアプラスチックなど成長分野への経営資源集中と成果刈り取りを実行する。神経再生誘導チューブ「ナーブリッジ」や機能フィルター、フィルム状導電素材「ＣＯＣＯＭＩ」などヘルスケア＆ウェルネス領域を中心に将来に向けた先行投資を積極的に行い、中長期新商品・新事業開発を強化する。組織風土改革や企業理念「順理則裕」に基づく積極的な事業運営を進めるなど事業基盤の強化にも取り組む。

　楢原社長は「これら三つの重点施策を同時に実行する“3分の1思考”をグループ全体で共有・推進する」と話す。これにより現中計の目標である営業利益300億円を達成し、さらにその次の目標である営業利益500億円に向けた足場固めとする考えを強調した。