日本不織布協会／コロナ禍後対応の新活動 デジタル化など進める

2023年07月19日 （水曜日）

　日本不織布協会は14日、大阪市内のホテルで定時総会・講演会を開いた。総会・講演会後の懇親会で、あいさつした三木雅人会長（三木特種製紙社長）は「新型コロナウイルス禍でさまざまなことが起こり、原燃料価格の高騰も加わり、コロナ禍後は新たな時代に入った。協会としても目先を変え、アフターコロナに対応した活動に取り組む」と語った。

　三木会長は日本の不織布生産にも触れ「ピークには年間33万トンまで拡大した不織布生産量も２０２２年は前年比2・6％減の29万2千トンと30万トン台を割り込んだ。増産を続けていた日系企業の海外生産量も22年は6・6％減の31万1千トンと統計調査開始以来、初めて前年比減。日本の生産量は23年1～4月も前年割れが続いており、コロナ禍前に戻るのではなく、新しい時代に変わった」と指摘。協会活動もそれに対応し、デジタル化などを進める考えを示した。

　総会後、地球環境産業技術研究機構の秋元圭吾システム研究グループリーダーが「カーボンニュートラルに向けた技術と課題」をテーマに、産業技術総合研究所人間拡張研究センターの牛島洋史副センター長が「繊維技術ロードマップにおけるスマートテキスタイル」をテーマにそれぞれ講演した。

　その後、懇親会が行われ、会員企業２２２人が出席した。来日した台湾不織布工業同業公會の簡嘉菁理事長（新麗企業執行董事）もあいさつし、24年5月22～24日に台北で開始されるアジア不織布産業総合展・会議「ＡＮＥＸ２０２４」への日本企業の協力を呼び掛けた。